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糖質制限食は「現時点では根拠が不足している」糖尿病学会が提言

一部メディアの報道によると、主食を控える「糖質制限食(低炭水化物食)」について、日本糖尿病学会(理事長=門脇孝・東大病院長)が初の提言をまとめました。

この「糖質制限食(低炭水化物食)」については、安全性などの科学的な根拠が不足しているとして極端な糖質制限は「現時点では勧められない」としたうえで、適正な摂取量については「今後、積極的に調査・研究の対象とすべき課題である」との見解を示しました。

この「糖質制限食」は「低糖質」「糖質制限」とも呼ばれ、食事のうちご飯やパンなどの炭水化物を減らすことで減量し体重を適正にするための「食事療法」として糖尿病の治療の一環に取り入れられている場合がありますが、これは、あくまでも主治医や専門医が患者に必要な治療の一環として行っているものです。

一部で喧伝されているように「とにかく炭水化物の摂取さえしなければ、好きなものをいくら食べてもいい」という手軽な印象で始めると、むしろ悪影響の出るタイプもあるとされていますので、本や報道、ネットの情報を鵜呑みにして勝手な判断で糖質制限をしないよう、日本糖尿病学会では「自分で判断せず、必ず主治医や専門医の指導を受けて欲しい」と呼びかけています。

昨年8月に設置された「食事療法に関する委員会」(委員長=宇都宮一典・慈恵医大教授)が、国内外の論文を検証し作成した今回の提言では、インスリンの作用は糖代謝のみならず、脂質とタンパク質代謝など多岐に及んでおり、これらは相互に密接な関連をもっている」として、「各栄養素の意義はエネルギー代謝に関する包括的な視野に立って評価すべきであり、個々の栄養素に限定して論じることはできない」と注意を促しています。

そのうえで、欧米での研究はその対象が、極端な肥満を示すBMI(体格指数)30~35以上の人であることが多く、肥満度が異なる日本人に合った炭水化物摂取量については科学的根拠が揃っているとは言えないとしています。

厚生労働省の2011年(平成23年)国民健康・栄養調査報告では、糖尿病が強く疑われる人や可能性を否定できない「予備軍」が合わせて27.1%と推計され、国民の4人に1人以上が糖尿病かその予備軍であることが明らかになっています。患者のためであることは当然ながら、増え続ける医療費を削減するためにも糖尿病学会の調査・研究によって科学的根拠に基づく適正な摂取量が示されることに大きな期待が寄せられることになりそうです。

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