看護師

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2009(平成21)年度以降、美容医療による体への悪影響相談が1200件を超える。

一部メディアの報道によると、美しくなりたいという願望をくすぐる「プチ整形」「レーザー脱毛」「豊胸」「脂肪吸引」等の美容医療サービスで販売方法や広告に問題のあるものや、医師が行う美容医療施術において皮膚障害や熱傷など危害を受けたという苦情相談が各地の消費生活センターで後を絶たず、生命・身体に影響を与え得る深刻な事例も少なくないことから、消費者庁は「副作用などのリスクについて十分な説明を聞き、施術が必要かどうか冷静に判断してほしい」と呼びかけています。

消費者庁によると、09年4月~13年1月に全国の消費生活センターに寄せられた美容医療サービスに関する相談は、契約トラブルを含めて6472件あり、このうち、腫れや痛みなど体に悪影響が出たとの内容は1242件に上り、約18%は1カ月以上症状が続く深刻な事例となっています。また、この危害トラブルに関する相談件数を年齢別・性別で見た場合、20代後半~30代前半の女性が突出しています。

相談事例を挙げますと、美容クリニックで脱毛した腕や足がみみず腫れし、やけどのような痕が残った(20代女性)、脂肪吸引手術から3カ月後も二の腕が持ち上げられないほど痛みが続いた(40代女性)、まぶたの切開手術をしたら傷痕が裂けて出血し目が開けられない(40代女性)などの深刻な症状も多くなっています。また、「顎を短くする整形手術を受けた30代男性が麻酔用の管で窒息して亡くなった」と、死亡につながったとする報告も1件ありました。

また、医療機関以外の美容サービスでも痛みを訴えるトラブルが続出していて、4月には接着剤でまつげに人工毛をつける「まつげエクステンション」を美容師免許がないのに施術し、客の角膜を傷つけたなどとしてエステサロン経営者が大阪府警に業務上過失傷害などの疑いで逮捕されています。

美容医療が広く知られ、「プチ整形」や「アンチエイジング」と称して気軽に施術を受けるユーザーが増え続けています。また、医師にとっても美容医療は価格を自由に設定できる利点があるため、他の診療科からの参入が相次いでいます。しかし一方で、医師免許さえあれば専門の資格は必要とされないため、十分な教育を受けていない医師によるトラブルも増加しています。

消費者庁消費者安全課では、施術の手法や使用する材料等は多種多様であり、施術によっては保険診療が受けられる場合もあることから、まず保険診療を取り扱っている医療機関で相談してみることも1つの方法であり、施術前に担当医師の経歴・診療科名・手掛けた症例数、副作用や合併症の可能性などを確認することが必要であるとしています。

また、厚生労働省は2012年(平成24年)9月、美容医療機関のホームページ(HP)のガイドラインを作成し、
・内容が虚偽にわたる、又は客観的事実であることを証明することができないもの
・他との比較により自らの優良性を示そうとするもの
・内容が誇大なもの又は医療機関にとって都合が良い情報等の過度な強調
・早急な受診を過度にあおる表現又は費用の過度な強調
・科学的な根拠が乏しい情報に基づき、国民・患者の不安を過度にあおるなどして、医療機関への受診や特定の手術・処置等の実施を不当に誘導するもの
・公序良俗に反するもの
・医療法以外の法令で禁止されるもの
以上をHPに掲載すべきでない事項として、関係団体等に自主的な取り組みを促しています。

ただ、厚生労働省が美容医療機関に向けて指針を示しても、相変わらず美容医療機関のHPには甘い言葉が踊っています。また、消費者庁が消費者の側に立っていくら注意を喚起したところで、施術を受ける前に医療機関のHPを一生懸命探す人はいても、消費者庁のHPや消費生活センター或いは国民生活センターのHPを検索し、どのようなトラブルについて相談があるのかなどを調べる人は残念ながら多くないと思います。医療機関HPの甘い言葉の裏に隠されたリスクやトラブルを嗅ぎ分ける賢明さを消費者自身も身につける必要があるのではないでしょうか。

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